2020年04月19日

人材育成・組織開発・人事制度の『三位一体アプローチ』とは

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三位一体アプローチ図.jpg
人材育成・組織開発・人事制度の
『三位一体アプローチ』
とは、企業・公共団体・病院等人材・組織マネジメントにおける「人材育成・組織開発・人事制度」の3つの分野を相乗効果を上げる様に連動させ、事業成長に結びつけるシステム的で実践的な方法論です。

(↑写真をクリックすると拡大できます)

まず【よくある人事評価制度の問題点】を以下に7つ挙げます。
あなたの会社はどうですか?

1.何を評価しているのかが不明確
  ~人の能力・経験か?成果そのものか? 仕事のレベルか?
2.評価者(上司/管理者)によって評価のモノサシ・方法が違う
  ~個人によるバラつきが大きい
3.上記1・2により被評価者(社員)の公平感が低く、納得感
  が得られていない
4.結局、社員のモチベーション(動機づけ)につながらない
5.評価が処遇(給与・賞与、昇進・昇格)決定だけに使われ、
  人材育成には活用されていない
6.評価期間内の評価をするだけで、長期的な社員の育成・成長
  に結びついてない
7.そもそも評価システムがない、又は形だけで、社長や幹部
  (人事担当)が決めている



これまで、200社以上の人材の採用・育成、人事制度等人事組織マネジメントのサポート(研修、コンサルティング)を行ってきて、よく聞くのが上記の問題点です。

また、「人事評価制度」を中心に、人材の採用・育成・評価・配置・活用・処遇等の人事制度に問題を感じていてもなかなか、その改革や構築に手を付けられていない、又は後回しという会社も多くあります。

以上の問題点や各企業の現状を踏まえて、私どもが思う重要な3つの問題が、こちら(↓)です。

1.人事評価制度、人事制度の『目的』を明確にしていない!
2.人材採用、育成、活用と人事制度が連動していない!
3.人事制度が会社業績を上げるマネジメントの仕組みになって
  いない!


上記の3つ問題を解決して、人と組織のマネジメントを一体化するのが人材育成・組織力向上・人事制度3つの連動活用《三位一体アプローチ》です。

その考え方と具体的な内容はこのブログで述べていきます。

【三位一体アプローチ】についてのお問合せは、こちらへ


このブログは、組織規模の大中小を問わずその組織のCHO(経営者、人事責任者)あるいはCHOという役割を果たそうと思う人(将来の経営者、人事責任者、現在は一担当者であっても)のための情報提供のページです。

筆者の会社「株式会社インタフェース」のFacebookページ、メールマガジン【INTERFACE 人と組織と地域をゆたかに for CEO&CHO】とも連動して、読者の皆さまとの意見交換、情報交流、SODAN(相談)の場ともしてまいります。

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2019年12月26日

【会社の経営陣で「人材・組織の課題」を共有化するには?】➁

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今号のテーマ【会社の経営陣で「人材・組織の課題」が共有化するには?】その2

社内での「人材・組織の課題」の共有化を進めるための情報収集やその検討のための実践のヒントとしては、以下の5つのアプローチをあげました。

①社内での仕事や人事教育面での意識調査や組織診断サーベイ
 の実施とその検討・分析
②経営者・経営幹部、管理者での具体的な課題解決の定期的
 ミーティング(例:「社員定着の課題」)
③経営者・経営幹部、人事責任者・担当者が社員と個別面談
 を実施する
④階層・部門横断的な委員会又はプロジェクトの活動の推進
⑤職場単位でのミーティング、ワークショップの開催(人事
 担当者又は外部ファシリテーター等)



前回は、②の具体的な手法として「アクションラーニング:AL(質問会議)」について述べました。
この「アクションラーニング」は、⑤の職場単位でのミーティング・ワークショップでも活用できます。


①の意識調査や組織診断サーベイについては、弊社でも各社の現状や要望に合わせてのオーダー版の調査・サーベイの企画ご提案を行っております。

各教育機関・団体でも各種のサーベイを提供しております。

その中でダイヤモンド社(人材開発編集部)提供の『TLR職場活性化サポートシステム』があります。

このTLRは全てネット端末(PC,タブレット、スマホ等インターネットとつながる端末)から回答するシステムで、実施・集計の仕組みが簡便にでき、かつコストパフォーマンスを高いものです。

TLRの詳細は、こちらををご覧ください。

またオーダー版サーベイのお問い合わせは、こちらから


【お知らせ】
■アクションラーニング体験セミナー(半日)のご案内

経営トップと幹部のための経営課題解決セミナー「アクションラーニング(AL)体験会」を【2020年1月/2月】に各1回開催致します。(リージョンズ株式会社と共催)
詳細ご案内・申込はこちらへ


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posted by igajin at 08:27| Comment(0) | for CHO | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2019年12月19日

【会社の経営陣で「人材・組織の課題」を共有化するには?】①

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今号のテーマは【会社の経営陣で「人材・組織の課題」を共有化するには?】

前号のテーマは『会社の経営陣で「人材・組織の課題」が共有化されていますか?』でした。
似ていますが、少しだけ違います。お気づきですよね。

会社の経営陣で、人事研修の担当部署内で「人材・組織の課題」が共有化されていない。そもそもそのようなコミュニケーションがなされていない。又は、多少されているが本当に共有化されてはいない。以上の点を感じていたら、「では、どのように共有化するか?」が次の問いになります。


前号でも社内での「人材・組織の課題」の共有化を進めるための情報収集やその検討のための実践のヒントとしては、5つのアプローチをあげました(念のため以下再掲します)。

①社内での仕事や人事教育面での意識調査や組織診断サーベイ
 の実施とその検討・分析
②経営者・経営幹部、管理者での具体的な課題解決の定期的
 ミーティング(例:「社員定着の課題」)
③経営者・経営幹部、人事責任者・担当者が社員と個別面談
 を実施する
④階層・部門横断的な委員会又はプロジェクトの活動の推進
⑤職場単位でのミーティング、ワークショップの開催(人事
 担当者又は外部ファシリテーター等)



上記の➁の具体的なアプローチとして、経営者(社長)と幹部(役員)、5~7名程度のチームで行う課題共有化のミーティング手法として「アクションラーニング(質問会議)」があります。


「アクションラーニング(AL:質問会議)」とは

○現実の問題をチームで検討、解決策を立案し、実践・行動する過程の中で、参加するチームメンバーの学習する力と課題解決力・リーダーシップを飛躍的に向上させ、組織力を開発するチーム学習と問題解決の手法です。。


「アクションラーニング」について、詳しくは以下のサイトへ
http://interface-h.co.jp/acitonlearning.html
https://www.jial.or.jp/about/detail/

説明だけでは十分に理解できない点もあるかと思います。
ご関心をお持ちの際は、以下のお知らせの体験セミナーへのご参加下さい。


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posted by igajin at 00:00| Comment(0) | for CHO | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2019年12月17日

【会社の経営陣で「人材・組織の課題」が共有化されていますか?】

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今号のテーマ【会社の経営陣で「人材・組織の課題」が共有化されていますか?】

CHO(最高人事責任者)を中心にして、あらゆる企業・組織・団体は、当然CEO(最高経営責任者、経営トップ)も含めて「人材・組織の課題」が共有化されていることが必要です。

皆さんの会社の経営陣で「人材・組織の課題」が共有化されていますか?

人事・研修の担当部署がある場合には、人事部長、総務部長等の責任者とその部署のメンバーとの間で「人材・組織の課題」が共有化されていますか?

そして、「人事研修担当部署」と経営トップとの間で共有化されることが当然必要です。


8月~9月に弊社のクライアントを中心に、公開セミナー企画と人材育成課題のアンケートを実施しました。
人材育成課題の項目は、一般的な内容ですが、各社の具体的な状況や課題、また目指す方向性はもちろん異なります。

今回のアンケートで課題と思っているという回答数が多かった上位5つは以下の通りです。

1.管理者が実態はプレイングマネージャーのプレイ部分の割合
  が大きくマネジメントが不十分
2.新人・若手社員と上司・先輩社員とのコミュニケーション
  ギャップの問題
3.人材の定着問題(若年者の早期離職、パート社員の定着、等)
4.組織全体の業務の改善や仕事の効率化が進まない
5.社員の多様化もあり、OJT(職場での上司・先輩の指導支援)
  が適切にできていない



社内での「人材・組織の課題」の共有化を進めるための情報収集やその検討のための実践のヒントとしては、次の5つのアプローチがあります。

①社内での仕事や人事教育面での意識調査や組織診断サーベイ
 の実施とその検討・分析
②経営者・経営幹部、管理者での具体的な課題解決の定期的
 ミーティング(例:「社員定着の課題」)
③経営者・経営幹部、人事責任者・担当者が社員と個別面談
 を実施する
④階層・部門横断的な委員会又はプロジェクトの活動の推進
⑤職場単位でのミーティング、ワークショップの開催(人事
 担当者又は外部ファシリテーター等)


具体的な実践内容は、これからのメールマガジンでお伝えいたします。


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posted by igajin at 00:00| Comment(0) | for CHO | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2019年09月09日

CHO(最高人事責任者)とは

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CHOとは、経営戦略と一体となった人事戦略の推進者である最高人事責任者を指します。

●Chief Human resource Officer 
●Chief Human capital Officer
●Chief Human Officer
等の略式表記です。

経営の一員として、人材(人財)を最大限に活かし、その力を発揮させるための「人事戦略」を策定・提案して、経営者と共に意思決定し、実際にその実践を指揮する人材です。

中小規模の組織(中小企業、団体)では、経営者(CEO)がその役割を経営トップとして果たしているケース(人事責任者不在の場合)も多くあります。


但し、中小企業の社長は、製造業、建設業やIT関係等の会社であれば技術者であったり、営業会社では営業出身者で、必ずしも人事・組織マネジメントについて通暁しているとは限りません。

CFO(財務最高責任者)、つまり財務部長、経理部長にあたるこのポジションが専門職であるように、CHOもこの分野での責任者として知識・スキルを学んでいることが必要とされます。


このブログは、組織規模の大中小を問わずその組織のCHO(経営者、人事責任者)あるいはCHOという役割を果たそうと思う人(将来の経営者、人事責任者、現在は一担当者であっても)のための情報提供のページです。


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